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積算の基礎知識

2021.12.15

積算における直接工事費とは?その内訳や計算方法を詳しく解説!

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こんにちは!ITの力で建設業界に貢献するアークシステムです。

 

工事費を見積るため、積算では工事におけるさまざまな費用を細かく算出し積み上げていきます。

今回のコラムでは、積算で計算する費用の中でも「直接工事費」について解説します。

 

具体的な内訳や計算方法についても詳しく説明しますのでぜひご覧ください。

都会の工事現場

 

「直接工事費」とは「工事価格」に含まれる費用のひとつ

積算とは、工事にかかるすべての費用を計算し、工事に掛かる費用を算出することです。

正しい見積を作成するためには、積算で正確な「工事価格」を算出することが欠かせません。

 

今回説明する「直接工事費」は、この「工事価格」に含まれる費用のひとつです。

直接工事費を解説する前に、まずは工事価格について理解しましょう。

 

工事価格の内訳・構成

「工事価格」とは工事費として発注者へ請求される費用です。

内訳は、工事現場でかかるすべての費用「工事原価」と、広告費や事務所の維持費など、工事とは直接関係なく経営維持のためにかかる「一般管理費」の2つに分かれます。

 

そして、工事原価は、「直接工事費」と「共通仮設費」、「現場管理費」で成り立っています。

 

【工事価格の内訳】

■工事原価:工事現場でかかるすべての費用

  • 直接工事費:材料費や労務費など
  • 共通仮設費:建築物などの仮設に必要な費用
  • 現場管理費:工事を管理するために必要な費用

 

■一般管理費:工事とは直接関係なく、経営維持にかかる費用

 

直接工事費は、工事の施工に直接かかる費用のことです。

工事の材料費や職人の労務費、機械費、水道光熱費などが含まれます。

 

共通仮設費、現場管理費、一般管理費は通称「間接工事費」と呼ばれている費用です。

公共工事では「共通費」、民間工事では「諸経費」と呼ばれています。

 

間接工事費の概要や内訳についてはこちらのコラムで詳しくご紹介していますので、ご覧ください。

積算における間接工事費とは?直接工事費との違いや内訳を解説!

 

直接工事費の内訳や含まれる具体的な費用をチェック

直接工事費の内訳は、「材料費」「労務費」「直接経費」となっています。

それぞれに含まれる具体的な費用を解説します。

 

材料費

工事を行う際に使う材料の費用です。

数量は設計数量に加え、正常な範囲でのロス分も含めます。

 

労務費

施工に必要となる労務の費用、つまり人件費です。

実際に作業を行う職人の日当や、残業分の割増賃金などが該当します。

 

施工を行わない事務職員の給料、人員募集の広告費、賃金とは別の食事代などは含みません。

 

直接経費

直接経費は、特許使用料、水道光熱電力料、機械経費の3つが含まれます。

 

なお、特許使用料には派出する技術者の費用、機械経費では機械の整備や修理費、運転のための労務費、償却費などが含まれます。

 

水道光熱電力料に含まれるのは実際の使用量のみで、基本料金分は間接工事に該当します。

 

直接工事費の計算方法や記載方法を詳しく解説!

直接工事費の材料費や労務費の計算式を紹介します。

■材料費=所要数量(設計数量+(1+ロス率))×材料単価(購入単価+運搬費)
■労務費=所要人数(設計作業量×該当作業の歩掛)×労務単価(基本日額+割増賃金)

 

直接工事費の積算は、材料、工事一つひとつに対してそれぞれ算出し、積み上げていく細かな作業です。
算出式や歩掛を明確にした「積算基準」に基づいて算出し、国土交通省が示している「国土交通省工事積算基準」などを基準としています。

 

なお、労務費の歩掛(ぶがかり)とは、労務費を求める際に使う値で、作業ごとにかかる手間を数値化したものです。

詳しくはこちらのコラムで解説しています。

積算に重要な歩掛とは?計算や使用の注意点・メリットをチェック

 

直接工事費の見積への記載方法は2種類

見積は材料ごとに算出した費用をすべて網羅して記載していくのですが、直接工事費の記載方法は「材工別単価」と「複合単価」の2種類があります。

 

材工別単価は、材料ごとに材料費、労務費、直接経費をそれぞれ分けて算出し、それぞれで記載する方法です。

材料費○○円、労務費○○円、と行を分けて記載します。

 

複合単価(材工共単価)は、一つの材料に対する見積金額に、それぞれの労務費・直接経費も含めて記載する方法です。

公共工事の見積では複合単価で記載することが主流です。

 

積算の直接工事費とは何か? 内訳や計算方法も理解しよう

積算における直接工事費とは、工事価格に含まれる内訳のひとつで、工事現場で工事に直接かかる費用のうち材料費、労務費、直接経費の3つが該当します。

 

直接工事費は「国土交通省工事積算基準」などを積算基準にして計算します。

材料、工事一つひとつに対して算出して積み上げていく細かい作業です。

値を一つでも間違えると正しい工事費が算出できず、赤字工事になってしまうリスクがあります。

 

積算・見積の手間を減らして、正確かつ効率的に進めるためにも、積算見積ソフトの導入を検討してはいかがでしょうか。

 

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この記事を書いた人

建設ICT事業 企画/プロモーション佐藤 一也

第二種電気工事士、基本情報技術者試験の資格を保持する。
10年以上のシステム開発経験を活かして、建設業向けの製品企画とプロモーションを行う。

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