電気工事関連の資格一覧！15種類の特徴と取得メリットを解説

こんにちは！ITの力で建設業界に貢献する「アークシステム」です。

 

電気工事に携わりたいと考えている方や、すでに業界で活躍している方にとって、資格取得は重要なステップです。

電気工事関連の資格は多岐にわたり、それぞれに異なる役割や活躍の場があります。

 

そこで今回は、電気工事に関連する15種類の資格を一覧でご紹介するとともに、資格取得のメリットや生かせる職場についても解説します。

ぜひキャリアアップの参考にお役立てください。

電気工事に関する資格とは?

電気工事に関する資格とは、電気設備の工事や管理、保守などに携わる際に必要となる専門的な資格です。

 

電気は私たちの生活に欠かせないものであり、その取り扱いには高度な知識と技術が求められます。

そのため、電気工事・管理・保守を行うためには国家資格などの取得が法律で義務付けられているケースも多く、資格を持つことで初めて従事できる業務もあります。

 

電気工事資格を生かせる職場

電気工事関連の資格を生かせる職場はさまざまです。

 

例えば、以下のような会社が就職先として挙げられます。

• 電気工事会社
• 建設会社
• 電力会社
• ビル管理会社
• 通信インフラ企業　など

 

電気設備を扱う施設や企業では、有資格者の配置が求められるケースが多いため、資格を取得することで就職や転職の選択肢は広がります。

特に大規模な施設や工場、商業施設などでは、複数の電気工事関連資格を持つ技術者が多く活躍しています。

 

資格を取得するメリット

電気工事関連の資格を取得することには、以下のようなメリットもあります。

• 就職・転職が有利になる
• 業務の幅が広がる
• キャリアアップに役立つ
• 安定した職業に就ける

 

資格は自分の専門知識や技術力を客観的に証明するものです。

電気関連の資格取得は、就職や転職の際に大きなアピールポイントになります。

 

また、資格を取得することで担当できる業務の幅は広がり、より高度な仕事に挑戦できる機会が増えます。

昇進や昇給につながる可能性もあり、キャリアアップにも有利です。

 

電気設備がある限り需要は無くならないため、長期的にも安定した職業と言えるでしょう。

 

電気工事で役立つ資格一覧！

ここからは、電気工事に関連する15種類の資格について、それぞれの概要をご紹介します。

 

1. 電気工事士

電気工事士には、第一種と第二種があります。

 

第一種電気工事士

600V以上の高圧電流、最大電力500kW未満の自家用電気工作物を含む電気設備の工事が可能な国家資格が第一種電気工事士です。

免状の交付には3年以上の実務経験が必要で、筆記試験の合格率は40〜50%台、技能試験は60〜70%台です。

 

第二種電気工事士

一般住宅や小規模店舗など600V以下の一般用電気工作物の工事を行うことができます。

第二種の場合は特に受験資格の制限はなく、筆記試験の合格率は50～60%台、技能試験は60～70%台。

合格率が比較的高いため、電気系資格の入門として人気があります。

 

電気工事士の資格詳細は、「電気工事士とは？難易度や仕事内容も解説！」をぜひご確認ください。

 

2. 電気工事施工管理技士

電気工事施工管理技士は、1級と2級に分かれています。

 

1級電気工事施工管理技士

大規模な公共工事を含む電気工事に従事できる国家資格です。

合格者は監理技術者の認定を受けることができ、公共工事には必須の存在として転職時にも有用です。

 

試験の合格率は第一次検定で50〜60%台、第二次検定で40%台となっています。

 

2級電気工事施工管理技士

電気工事現場の施工計画や工程管理、品質管理、安全管理を行うことができます。

一般建設業の専任・主任技術者として業務に従事できます。

 

第一次検定の合格率は40～50%台、第二次検定は60～70%台で推移しています。

 

電気工事施工管理技士の資格詳細は、「電気工事施工管理技士とはどんな資格？難易度や受検資格を解説」をぜひご確認ください。

 

3. 第三種電気主任技術者（電験三種）

電気主任技術者は、一種・二種・三種に分かれています。

 

第一種電気主任技術者（電験一種）

すべての電圧の事業用電気工作物の保安監督業務を行える最上位資格です。

大規模な発電所など、あらゆる電気設備で活躍できます。

 

一次試験の合格率は20%台、二次試験は4%前後と低く、極めて難易度の高い国家資格です。

 

第二種電気主任技術者（電験二種）

電圧17万V未満の電気工作物の保安監督業務を行える国家資格です。

発電所や変電所などの大規模施設でも活躍できます。

 

一次試験の合格率は20%台、二次試験は10～20%台となっています。

 

第三種電気主任技術者

電圧5万V未満の電気工作物の保安監督業務を行える国家資格です。

電気工作物を扱う事業主に対し、法令で選任が義務付けられているため、社会的評価が高い資格です。

 

合格率は7～9%程度と、電気系資格の中でも特に難易度が高くなっています。

 

第一種から第三種までの電気主任技術者の資格詳細は、「電気主任技術者試験の難易度とは？電験三種・二種・一種それぞれを解説」をぜひご確認ください。

 

4. 電気通信主任技術者

電気通信主任技術者は、「伝送交換主任技術者」と「線路主任技術者」の2つの区分に分かれています。

 

伝送交換主任技術者

伝送交換主任技術者は、電気通信事業の伝送交換設備やこれに附属する設備の工事、維持、運用を監督する国家資格です。

通信データを送信先に送るための設備や機器の設置・維持を担当します。

 

合格率は10%～20%台で推移しています。

 

線路主任技術者

電気通信事業の線路設備やこれらに付属する設備の工事、維持、運用を行う国家資格です。

電話回線から海底ケーブル、そのインフラまで、データ通信の物理的な経路を管理します。

 

合格率は10%～20%台で、難易度は高めです。

 

5. 工事担任者

工事担任者は、資格者証が以下の5種類に分かれています。

• 第一級アナログ通信
• 第二級アナログ通信
• 第一級デジタル通信
• 第二級デジタル通信
• 総合通信

 

第一級アナログ通信

アナログ伝送路設備に端末設備等を接続するための工事を行える国家資格です。

PBXなど大規模な電話交換機の工事に携わることが可能で、第二級よりも扱える工事の範囲が広くなっています。

 

試験合格率は30%台で推移しています。

 

第二級アナログ通信

第一級と同様に、アナログ伝送路設備に端末設備を接続するための工事を行える国家資格です。

第二級の場合、一般家庭や小規模な事業所における電話設備やFAXの工事などに携わることが可能です。

 

40%～50%台と、合格率は比較的高めです。

 

第一級デジタル通信

デジタル伝送路設備に端末設備等を接続するための工事を行える国家資格です。

第一級の場合、ISDNを除くすべてのデジタル通信工事が対象となり、幅広いデジタル回線の工事を担当できます。

 

試験合格率は20%～30%台と、第二級に比べるとやや低めとなっています。

 

第二級デジタル通信

第一級と同様に、デジタル伝送路設備に端末設備等を接続するための工事を行える国家資格です。

第二級の場合、接続点におけるデジタル信号の入出力速度が毎秒1ギガビット以下のデジタル伝送路設備の工事を行えます。

 

第一級に比べて従事可能な工事の規模がやや小さくなりますが、実用性は高い資格です。

 

試験の合格率は50%台で推移しています。

 

総合通信

アナログ伝送路設備またはデジタル伝送路設備に端末設備等を接続するためのすべての工事に対応できる国家資格です。

扱える機器の種類に制限がないため、工事担任者として最終的に目指すべき方も多い資格です。

合格率は25%～30%程度で推移しています。

 

工事担任者の資格詳細は、「工事担任者試験の難易度（合格率）や試験概要について解説」をぜひご確認ください。

 

6. 認定電気工事従事者

最大電力500kW未満の自家用電気工作物のうち、電圧600V以下で使用するものの電気工事に従事できる資格です。

国家資格ではありません。

 

試験はなく、実務経験または講習を経て取得できます。

 

認定電気工事従事者の資格詳細は、「認定電気工事従事者とは？取得メリットと試験内容を解説」をぜひご確認ください。

 

7. 特種電気工事資格者

最大電力500kW未満の自家用電気工作物について、ネオン工事と非常用予備発電装置工事を行える資格です。

国家資格ではありません。

 

資格はネオン工事と非常用予備発電装置で分かれており、認定講習の受講、または試験を受験することで取得できます。

 

8. 消防設備士甲種・乙種

自動火災報知設備やガス漏れ火災警報設備などの消防設備の設置工事や整備、点検を行える国家資格です。

劇場やホテルなどの建物は消防設備の設置が法律で義務付けられているため、安定的な需要を見込める資格です。

 

資格は甲種と乙種に分かれ、甲種は工事・整備・点検を、乙種は整備・点検のみを行うことができます。

また、甲種・乙種ともに複数の類型に分かれており、類型ごとに扱う対象の設備は異なります。

 

合格率は種類・類型にもよりますが、20%～65%程度で推移しています。

 

9.電気通信工事施工管理技士

電気通信工事施工管理技士は、一級と二級に分かれています。

 

一級電気通信工事施工管理技士

電気通信工事の施工管理を行う国家資格で、特定建設業の監理技術者として大規模な電気通信工事に従事できます。

 

第一次検定の合格率は60%程度、第二次検定は30%程度で推移しています。

 

二級電気通信工事施工管理技士

一般建設業の専任技術者または主任技術者として従事できます。

2019年度から試験が始まった比較的新しい資格ですが、IoTや5G・6G回線などに関わるため、将来性が見込めます。

 

二級試験の第一次検定の合格率は70%程度、第二次検定は30〜40%程度です。

 

10. エネルギー管理士

工場や事業所で電気・ガスなどのエネルギー使用量・使用方法の監視を行ったり、設備の管理や改善を行なったりする国家資格です。

企業の大規模施設における効率的なエネルギーの利用を支える重要な存在です。

 

試験の合格率は20%～30%程度となっています。

 

11. 高所作業車運転者

作業床の高さ10m以上の高所作業車の運転業務に携わることができる資格です。

国家資格ではありませんが、電気工事では、高所作業が発生する際に必要となります。

 

講習と修了考査により取得でき、合格率は約99%と非常に高いです。

 

12. 電気取扱者

現場で作業をする作業員の安全面を管理するための労働安全衛生法によって定められた特別教育です。

扱う対象により、低圧電気取扱者と高圧・特別高圧取扱者の2種類に分かれています。

 

国家資格ではなく、既定の講習を受講することで資格を得ることができ、電気工事に関わる作業員であれば資格の有無にかかわらず受講が必要です。

 

13. 職長・安全衛生責任者

作業員への指示出し・安全面の確保、作業員の教育・指導などといった管理業務を行うための資格です。

国家資格ではなく、既定の講習を受講することで資格を得ることができます。

 

作業現場において監督者や安全衛生責任者に選任された人に受講義務があります。

 

14. 高圧ケーブル工事技能認定

高圧受電の電気工事現場にあたって、安全な工事の進行に役立つ資格です。

国家資格ではありません。

 

各地区の電気協会による高圧ケーブル工事技能認定講習会を受講することで取得できます。

受講には第一種電気工事士免状の所持、または第二種電気工事士免状取得後5年以上の工事経験が必要です。

 

15. 玉掛作業者

建設現場において、荷物をクレーンのフックに掛け外しする作業を行うための国家資格です。

クレーンによる玉掛作業は電気工事をはじめとした建設工事に欠かせないため、建設現場の作業員を志望する場合におすすめです。

 

既定の講習を受講し技能試験に合格することで取得でき、合格率は96%以上と非常に高く、チャレンジしやすい資格です。

 

電気工事の資格を取得してキャリアアップを目指そう

電気設備の工事や管理、保守などに携わるためには、専門的な資格の取得が必要です。

 

電気工事関連の資格は、電気工事会社や建設会社などさまざまな職場で役立ち、取得することで就職・転職やキャリアアップの面でも有利になることが期待できます。

 

電気工事士や電気主任技術者、施工管理技士など、電気工事に関連する資格には多くの種類が存在し、それぞれに異なる役割と活用の場があります。

 

実務やキャリアプランに応じて取得を目指す資格を選択し、勉強をスタートしてみましょう。

受験資格なしで受けられるものも多いため、気になる資格があれば、積極的に挑戦してみてください。

 

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