効果的な工期短縮を！できる工夫や行う注意点など徹底解説

こんにちは！ITの力で建設業界に貢献する「アークシステム」です。

 

建設工事の施工開始から完成までの期間を、工期と呼びます。

工期は、建設物や周辺環境などに大きく左右され、工事ごとに異なるものですが、どのような工事であっても工期の短縮は発注者・受注者双方にメリットがあります。

 

では、工期短縮にはどのようなメリットがあるのでしょうか。

また、それを実現するにはどのような取り組みを行えばいいのでしょうか。

 

今回は工事の工期短縮について、メリットや具体的な手法、注意点を詳しくご紹介します。

 

工期短縮を図るメリットはこんなにある！

工事の工期短縮には、多くのメリットがあります。

代表的なものを4つ挙げてみましょう。

• 生産性向上
• コスト削減
• 競争力向上
• 密な協力体制の構築

 

これらは、工事の受注者にとっても発注者にとってもプラスになるポイントです。

各メリットについて詳しく見ていきましょう。

 

生産性向上

工期短縮を行うには、工事の無駄をなくすことが重要です。

それまでの無駄をなくし効率的に作業を進められるようになれば、工事はより合理的なものになり、生産性が向上します。

 

さらに、生産性向上により短い時間で質の高い作業ができるようになれば、作業員の長時間労働を改善し負担を軽減させることも可能。

これにより労働環境が改善され、その後の人員確保が容易になる可能性もあります。

 

コスト削減

工期短縮は、コスト削減にも有効です。

工期が短くなることで、現場の作業員にかかる人件費を削減することができるためです。

反対に工期が長くなれば、その分人件費はかさんでしまいます。

 

また、工事に利用する重機をリースしている場合であれば、リース期間が短くなることでその費用を削減することも可能でしょう。

 

このコスト削減は、建設業者だけでなく発注者側にとってもメリットとなります。

工事のコスト削減が、発注者が建設業者に支払う料金に反映され、より安い価格で発注できる可能性があるためです。

 

競争力向上

短い工期で工事を完成させられることは、建設業者にとっての強みとなります。

なぜなら、なるべく早く建築物を利用したいと考える発注者は多く、また工期が短い分近隣住民への負担も少なくなるからです。

顧客やその周りの人の満足度を高めることにもつながるでしょう。

 

また、先に述べたように、生産性向上やコスト削減が叶う点も、大きな強みになります。

 

顧客満足度や生産性向上、コスト削減は、受注の決め手にもなり得るポイントです。

結果として受注や売上アップへとつながるでしょう。

 

密な協力体制の構築

工期短縮にあたっては、施工者や設計者など、工事に携わる人々の間での密な協力体制が必要です。

関係者間で協力し合い、コミュニケーションを取りながら綿密な事前準備・打ち合わせを行う体制を整えなければ、工期短縮は実現しません。

 

この体制は、特定の工事だけでなく、今後のあらゆる工事を効率化し工期を短縮するにあたって非常に重要なもの。

密な協力体制の構築は、建設業者の財産とも言えます。

 

工期短縮を叶える関係者間の密な協力体制の構築は、効率的で働きやすく安全な環境整備にも一役買うでしょう。

 

工期短縮につなげる手法とは

工期短縮を実現するにあたっては、とにかく無駄をなくすことが重要です。

そのためには、次の4つの手法が効果的です。

• 構法や工法の見直し
• 適切な工程管理
• 制約条件の緩和
• ITツールの活用

 

各手法について詳しく解説します。

 

構法や工法の見直し

構法や工法の見直しは、工事の無駄削減に効果的です。

 

構法の見直し

構法とは、構造の組み合わせ方法や資材の使用方法などのこと。

これを見直し工夫することで、工事の工数を減らしたり資材の納期を早めたりすることが可能です。

 

具体的な見直し例をいくつか見てみましょう。

• 入手しやすい（納期が早い）資材を使う
• ユニット化された資材を使う
• 部品の数を減らす
• 現場での工数を減らす
• 天候による影響を受けにくい構法を選ぶ　など

 

建築物に問題のない範囲で、工数や作業時間を減らす工夫を行うことが、工期短縮には必要です。

 

工法の見直し

工法とは、技術的な施工方法のこと。

簡単に言うと、施工のやり方です。

工法を見直し工夫することも、工期短縮には重要です。

 

具体的な見直し例を見てみましょう。

• 機械やロボットを導入する
• プレハブ（プレファブ）化、ユニット化など省力化工法を選ぶ
• 一部の作業を外注する
• 適切な工事管理（工期配分、工区区分など）を行う　など

 

上記のような方法でより効率的な施工が実現すれば、工期は短縮しやすくなります。

 

ただし、機械の導入や外注には費用がかかります。

そのため工法の見直しにあたっては、これらの費用と利益との兼ね合いを踏まえて検討することが大切です。

 

適切な工程管理

工事の円滑な進捗のためには、適切な工程管理が必要です。

 

そのために重要なのは、作業の優先順位を決めること。

工事作業の中には、遅延が全体に影響する作業や影響しない作業、他と並行して進行可能な作業などがあります。

このような作業ごとの特徴を踏まえながら、正しく優先順位を設定した上で工程管理を行うことで、工事は円滑に進められます。

 

また、工程管理においては全体の工程を正確に把握することも必要です。

工程表を図にしたり工程管理システムを導入したりと、工程を俯瞰で確認できるような工夫を行いましょう。

 

工程表については、こちらのコラムでも詳しくお話ししておりますので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

工程表とは？工程表を作るメリットや種類を詳しく解説！

 

制約条件の緩和

工事には、発注者との間で制約条件が定められます。

この条件は、安全性の確保や工事品質の確保のために設定されるもの。

しかし、制約条件の内容が厳しすぎる場合、必要以上に工期が延びてしまうこともあります。

 

そこで検討したいのが、制約条件の緩和。

安全性や品質に影響しない部分で緩和できる条件があれば、発注者にそれを相談してみるのも、工期短縮を実現する方法のひとつです。

緩和によってコストを削減できる場合には、それを交渉材料としても良いでしょう。

 

ただし、条件の緩和交渉をスムーズに行うには、発注者との間の信頼関係が大切です。

日頃から、発注者との密なコミュニケーションを心がけましょう。

 

このように、品質とコストの両方を意識した提案は、「VE提案」と呼ばれます。

「VE提案」については、以下のコラムで詳しく解説しています。

建設におけるVE提案を解説！導入効果や資格、事例までを詳しく

 

ITツールの活用

工事やその管理を全てアナログな方法で行なっていると、作業に時間がかかり、ミスも生じやすくなります。

それでは、効率的で無駄なく工事を進めることはできず、工期短縮もできません。

 

この課題を解消するために進めたいのが、ITツールの活用です。

 

例えば、工程管理システムや情報共有ツール、積算見積ソフトなど。

アナログな作業をITツールによってデジタル化すれば、スピーディーで正確な作業が叶い、工事全体の効率性向上が期待できます。

 

ただし、ITツールの導入にはコストがかかるため、コストと利益のバランスには注意しましょう。

ITツールの導入に対して、政府は「IT導入補助金」と呼ばれる補助金制度を設け、企業を支援しています。

「IT導入補助金」については、以下のコラムで詳しく解説しています。

IT導入補助金とは？積算ソフトの導入は補助金で負担軽減を

 

工期短縮を目指して構法や工法を見直し、その後の工事費用の算出をスムーズに進めるには、積算見積ソフトの導入がおすすめです。

 

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工期短縮を行う際の注意点も知っておこう

工期短縮には、メリットも多くあります。

とはいえ、何がなんでも工期を短縮すればいいというわけではありません。

 

工期短縮の実行にあたっては、次の点に注意する必要があります。

• 適切な労働環境を維持する
• 無理の生じない範囲で工期短縮を行う

 

構法・工法を工夫したりデジタル化を推進したりすることは、適切な工期短縮の手法です。

しかし、作業員の負担を増やして工期短縮を目指すのは、適切な手法とは言えません。

 

建設業は、労働環境や人材不足が課題となっている業界です。

そんな中で作業員の負担がさらに大きくなれば、安全性や品質の面でのリスクは大きくなり、人手不足も悪化してしまう可能性があります。

 

工期を短縮したいからといって、労働環境を悪化させてしまうようなことは、避けましょう。

 

また、どんどん工期を短縮してしまうと、発注者にとってそれが当たり前になってきてしまいます。

これにより、無理な工期を求められるようになることもあるかもしれません。

これを避けるため、無闇な工期の短縮は避けるとともに、無理な工期の要求を受けた場合はきちんと断ることも大切です。

 

工期に余裕が生まれた場合には、完成を早めるのではなく休日を拡大するなどして、作業員にその還元を図るのも効果的です。

 

工期短縮にはメリット多数！構法・工法や工程管理に工夫を

工事の工期短縮には、「生産性向上」や「コスト削減」「競争力向上」などといった複数のメリットが期待できます。

 

これを実現し、最大限メリットを受けるためには、工事の無駄をなくすことが大切。

「構法や工法の見直し」「適切な工程管理」「制約条件の緩和」「ITツールの活用」といった手法は、工期短縮に効果的です。

 

ただし、無闇な工期短縮は労働環境を悪化させ、発注者からの無理な要求を誘発する恐れがあります。

これを避けるためには、適切な手法で工期短縮を目指すこと、無理のない範囲で工期短縮を行うことが大切です。

 

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