こんにちは!ITの力で建設業界に貢献する「アークシステム」です。
今世界では、深刻な半導体不足が起こっています。
半導体は、現代社会を生きる私達にとって欠かせないもの。
日常的に使うあらゆるものに使われている半導体の不足は、建設業界にも大きな影響を与えます。
では、この半導体不足はなぜ起こっているのでしょうか?
また、いつまで続くのでしょうか?
今回は世界的な半導体不足の原因と影響、そして今後の見通しについて詳しく解説します。
目次
半導体とは?「半導体不足」の問題や建設業界への影響も解説
半導体とは、電気を通す導体と電気をほぼ通さない絶縁体との中間の性質を持ち、電流を制御することのできる装置のこと。
代表的な物質としてシリコンが挙げられますが、現在では半導体が使われた電子部品やIC、LSI(大規模集積回路)などを指して、半導体と呼ぶことが多いです。
半導体は、電子機器のブレーンとなる技術です。
情報処理機能を持つ半導体を電子機器に用いることで、その機器では情報を記憶したり数値を計算したりすることが可能になります。
半導体は、次のようにさまざまな機器に用いられています。
- エアコンや洗濯機、冷蔵庫などの家電
- 自動車や電車、飛行機などの乗り物
- スマートフォンやパソコン、携帯ゲーム機などのデジタル機器
- ATMや自動販売機
- 産業用ロボット
- 医療機器 など
このように、半導体は家の中から屋外まで、さまざまな製品に用いられ、私たちの生活をより便利なものにしています。
半導体が不足するということは、これらの製品が供給されなくなるということ。
つまり、メーカーではデジタル機器や家電、自動車などの生産が十分に行われず、私たちはそれらを手に入れられなくなってしまいます。
半導体不足が続けば、既存の半導体機器が故障しても、すぐに新たなものを購入するのが難しくなってしまうでしょう。
現に日本国内では、半導体不足が自動車の製造に大きく影響し、ここ数年自動車の新車購入の待ち期間が数ヶ月から数年と、長期間の納期遅れが発生しています。
建設業者への半導体不足の影響
現代の生活に欠かせない半導体ですが、この供給は現在世界的に不足しています。
そして深刻な半導体不足は、建設業界にも大きな影響を与えています。
半導体は、一般住宅やビルの建設時に取り付ける設備にも用いられています。
例えば、照明機器やエアコン、床暖房、給湯器、シャワートイレなど。
しかし、半導体不足によって、ここ数年このような商品の工場での生産は滞り、入手が困難になっています。
これにより、商品の納期が遅くなったり納期が未定だったりして、建設工事がスムーズに進められない例が増えています。
商品が納品されなければ、当然それを設備として取り付けることはできず、例え家やビルの建物自体が完成していても、クライアントへの引き渡しは行えません。
それでは建設費用の残代金の回収が行えないため、資金繰りが悪くなる建設業者も増加しているようです。
このように、半導体不足は「半導体を用いた設備の供給が行われない」という点で、建設業者にも暗い影を落としているのです。
半導体不足はなぜ起こった?原因を詳しくご紹介
日本にも大きな影響を与えている半導体不足。
その原因は何なのでしょうか。
半導体不足を引き起こした主な原因は次の3つです。
- 米中貿易摩擦
- 新型コロナウイルスの世界的な感染拡大
- サプライチェーンの問題
それぞれの原因について詳しくご説明します。
米中貿易摩擦
半導体不足を引き起こしたひとつ目の原因は、2019年の米中貿易摩擦です。
近年、中国からの輸入量の増加が、アメリカの対中貿易赤字を引き起こし、また国内製品の売上減少にも影響を与えています。
そこでアメリカは、中国企業への輸入規制を実施。
規制対象には、中国の大手半導体メーカーも含まれており、輸入される半導体の量は激減することとなりました。
減少分の半導体を発注した台湾企業も、生産能力以上の受注に対応しきれず、結果として半導体が不足することとなったのです。
新型コロナウイルスの世界的な感染拡大
2020年からは、世界的な新型コロナウイルスの感染拡大が問題となりました。
人々が他人との接触を避け、自宅で過ごすことが多くなったのは記憶に新しいでしょう。
そこで生まれたのが、巣ごもり需要です。
テレワークが主流となり、休日を自宅で過ごしたり公共交通機関以外の手段で出かけたりすることが増えたことから、半導体を用いるパソコンやテレビ、スマートフォン、自動車などの需要は、コロナ前と比べ大きく増えました。
特にパソコンは5Gへの移行の影響もあり、既に需要逼迫状態であったため、コロナ禍のこの需要により状況はさらに悪化。
このようなコロナ禍における急激な需要増加は、半導体不足を加速させることとなったのです。
サプライチェーンの問題
半導体を生産する工場の多くは、急な需要の増加への対応能力を持っていません。
半導体の製造には、数ヶ月の時間を要するためです。
また、新型コロナウイルスの影響で閉鎖を余儀なくされた半導体工場は多く、人手不足により物流にも遅延が起きました。
さらに、2021年にはアメリカや日本国内の半導体工場で火災や停電が起こり、工場は生産停止を余儀なくされています。
このようなここ数年で起きたサプライチェーンの問題も、半導体不足には深く影響しています。
半導体不足は今後解消される?
2022年現在、未だ半導体不足は続いています。
しかし、市場ではこの状況は今後解消されていくと予測されています。
その理由は、半導体不足を受けて生産ラインを強化した半導体メーカーが多いこと。
それによって製造された半導体が、今後順次入荷されていきます。
また、日本では国を挙げて台湾の半導体工場を誘致する計画も行われています。
ただし、現在も半導体需要は増加しており、新型コロナウイルスの感染拡大も落ち着いてはいません。
さらに、ウクライナ危機も終わりが見えない状態にあり、半導体不足に影響を与えることが懸念されています。
半導体に使われる希ガスやレアメタルなどの資源に、ウクライナやロシアから供給されているものがあるためです。
これらの国の情勢が悪化しサプライチェーンが寸断されれば、資源の供給はされず、半導体の生産も滞ることが予想されるため、今後も情勢を注視していく必要はあるでしょう。
そのため、一朝一夕には半導体不足解消は進まず、まだしばらく半導体供給の不安定な状況は続くと考えられます。
一方、専門家の予測では、半導体不足解消の具体的な時期は2024年。
それ以降は半導体が過剰供給になることも懸念されています。
それに伴い、半導体や半導体を用いた製品の価格も大きく変動する可能性があります。
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この先起こり得る半導体の需要・供給の変化は、建設に必要な製品の大幅な価格変動に繋がる可能性があります。
建設業者は、建設工事にあたって発注する照明やシャワートイレなど半導体を含む製品の価格変動を踏まえ、提案を行わなければなりません。
そして、大きな価格変動が発生した際にすぐに工事費を算出し直すには、積算見積ソフトの活用が不可欠です。
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半導体不足の原因は貿易摩擦や新型コロナ。今後は解消の見通しも
高度な情報処理を可能にする半導体は、パソコンやスマートフォンなど、身近な機器に使用されています。
しかし、半導体はここ数年供給が追いついていません。
その背景には、米中の貿易摩擦や新型コロナウイルス感染症の蔓延による急激な需要増加、サプライチェーンの混乱など、複数の世界的な社会問題があり、これらの要素が合わさって半導体不足を加速させています。
とはいえ、この状況は2024年を目安に、解消へ向かうと予想されています。
今後は、需要と供給のバランスが大きく変わることにより、半導体価格も変動していくでしょう。
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